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2018年の仮想通貨を振り返る。人気通貨の価格比較・主なニュースまとめ

2018年、仮想通貨市場は多くの通貨が価格下落を起こし、仮想通貨フィーバーに湧いた熱気が冷めた1年と言えるかもしれません。

ただ、一方で仮想通貨市場が健全化するために着実にテクノロジーや主要通貨の実用化、そして法規制の整備など、確実な前進も見せていると感じています。

ワタル

投資面で言えば価格下落でネガティブだけど、2018年は然るべき土台を作る1年だったと捉えています。

いわゆるバブルが起こった2017年は、土台がしっかりしていないままロケットが打ち上げられてしまった状態でした。

2018年は、再びロケットを発射させたときに、より遠くへ確実へ飛ばすために『強い台車作り』をする1年であったと考えています。

そんな2018年を、総括しながら振り返っていきたいと思います。

2018年 人気通貨の価格推移 振り返り

時価総額TOP4銘柄

時価総額トップからビットコイン、リップル、イーサリアム、ビットコインキャッシュの4つを比較してみます。

比較するのは2018年の初め。すなわち年初価格と、2018年12月26日の終値を比べます。

ワタル

さぁ、この1年で各通貨どれだけ下がったのか数字にしてみます…

通貨 年初価格 12月26日終値 年初からの割合
ビットコイン 1,450,000円 421,800円 29%
リップル 240円 41円 17%
イーサリアム 78,000円 14,300円 18%
ビットコインキャッシュ 260,000円 18,800円 7%

時価総額TOP4の主要通貨で比較しましたが、見てのとおり壊滅的な下落をしています…。

仮に、年初の価格からずーっと売却せずに保有し続けていた場合、70%〜90%の資産を減らしていることになります。

1月のコインチェックNEM流出事件を皮切りに、規制強化や取り締まりが強くなり相場がいっきに弱気になってしまいましたよね。

特に、ビットコインキャッシュが93%の下落と目も当てられない状態になっていますが、これは先日起こったビットコインキャッシュの分裂とハッシュウォーにより、相場に失望が生まれたことが大きく影響しました。

2018年 仮想通貨市場の主要ニュースまとめ

コインチェックのNEM流出事件

コインチェックNEM流出事件

国内における2018年の仮想通貨下落は、コインチェックから約580億円相当のNEMが流出した事件が発端になったと言っても過言ではありません。

当時、日本における仮想通貨フィーバーをもっとも引っ張る勢いで、まさに主役の取引所であったコインチェックが何者かにハッキング被害に合ったしまったという事件。

これは世間の「仮想通貨ってすごいらしいよ!」となりつつあったイメージを、一瞬にして「仮想通貨はやっぱり怖い。やるべきじゃない。」にひっくり返してしまった重大な一件となったのは間違いないです。

ワタル

今でも、「もしもこの事件がなかったら現在どんな市場だったんだろ?」と思うほどダメージの大きい事件でした。

コインチェック社のセキュリティの甘さと、ずさんな経営・管理体制が露呈したこともあり、社会問題にまで発展。まったく仮想通貨を知らない人までもが話題にするくらいでした。

多くの仮想通貨取引所が金融庁より行政処分を受ける

仮想通貨取引所行政処分

コインチェックの流出事件が引き金となって、2018年はあらためて各取引所が是正され、行政処分によって淘汰された1年となりました。

NEM流出事件で一躍ヒールとなってしまったコインチェックは、金融庁の認可を正式に受けていない「みなし業者」だったことから、全みなし業者に立ち入り調査を実施。

みなし業者とは?

金融庁から仮想通貨取引所として、正式な認可を受けていない取引所のことです。
システム管理や安全管理体制などの基準を満たして、金融庁にて仮想通貨交換業者登録を受ける必要があります。

3月には交換事業者7社に対して行政処分を下しました。
また、4月には3社、6月には6社へ行政処分を実施。行政処分を複数回受けた仮想通貨交換事業者が続出する事態となりました。

さらに、この行政処分をきっかけに、仮想通貨交換事業から7社が撤退することにもなっています。

結果的に、セキュリティ対策や会社の内部の体制を整えられる資金力があるような優良企業だけが取引所として残る形となりました。

ですが、これは仮想通貨市場の将来を見据えても必要なプロセスでもあったのかなぁと思っています。

ワタル

遅かれ早かれ、仮想通貨取引所はしっかりした企業だけが残るに越したことはないですよね。

仮想通貨交換業に大手企業が続々と参入

楽天が仮想通貨参入

一方で、良いニュースとなったのが2018年は数社の大手企業が仮想通貨交換業に参入することを発表したことだと思います。

参入を発表した主な大企業は、

  • LINE
  • メルカリ
  • マネーフォワード
  • 楽天

もはや誰もが利用しているメッセンジャーアプリで有名なLINEは、仮想通貨取引を手掛ける子会社を設立し、独自コインを発行しました。詳しくは『LINEが5つのDAppsサービスを発表!フリーランスや副業として新しい稼ぎ方が生まれる予感』でも取り上げています。

ただ、LINEについては、仮想通貨の規制が厳しい日本とアメリカでは仮想通貨を使ったサービスは提供しないとしています…。

また、フリマアプリを手掛けるメルカリは、2018年中に仮想通貨交換業者登録を申請し、メルカリで仮想通貨決済ができるようにすると報じられました。

さらに、家計簿アプリを提供するマネーフォワードも仮想通貨交換事業への参入を発表し、2019年内に金融庁への仮想通貨交換事業者登録を目指すとしています。

そして、ネット通販大手の楽天は、仮想通貨取引所「みんなのビットコイン」を買収し、本格的に仮想通貨交換業へ参入しています。詳しくは『楽天が仮想通貨事業に参入を発表!楽天証券との相乗効果に期待!』でも取り上げています。

ワタル

日本を代表する企業が続々と仮想通貨へ参入するのは2019年へ向けて良い材料となるはず。

有名企業がどんどん参入することで、仮想通貨市場への認知度・注目度・期待値が高くなって市場の拡大につながりやすくなると思っています。

リップルの成長・実用化・大躍進

リップル

価格は下がっていますが、確実に前進を見せた通貨はリップル(XRP)です。

特に、2018年はリップルによる好材料ラッシュが続きました。時価総額もイーサリアムをついに抜き、2位に躍り出ています。

 

リップル社の技術を使った国際送金システムが実用化され、リップル社の技術を研究・活用する団体「リップルネット」に加入する企業が加速度的に増えて勢いに乗っています。

さらには、年に1度開催されるリップルの国際カンファレンス「SWELL」にて、米国の元米大統領のビル・クリントン氏を筆頭に、サウジアラビアやブラジルの中央銀行責任者らが登壇することで、金融市場からも高い関心と注目を集めました。

現在の仮想通貨の中では、もっとも実用化に近い通貨がリップルだと思います。

ワタル

2019年はリップルが飛躍的に成長する予感がします。

リップルの飛躍に乗り遅れないように、今のうちにリップルを資産として保有しておくことも検討をオススメ。

ビットコインキャッシュのハードフォーク問題で市場下落

ビットコインキャッシュ

2018年11月のことなので、みなさんの記憶にも新しいかもしれません。

ビットコインキャッシュがハードフォーク(分裂)を機に「Bitcoin ABC」と「Bitcoin SV」の2つに分岐し、ビットコインキャッシュの覇権を争うグダグダな劇場が幕を開けました…。

ビットコインキャッシュのハードフォーク問題は、ハッシュウォー(戦争)に発展したことで、市場が冷め切った感は否めません。

最終的には、Bitcoin ABCが本流のビットコインキャッシュとなり、Bitcoin SVはBitcoin SVという名で存続することとなりましたが、この2派の争いは投資家の失望を招き、仮想通貨市場全体が大きく下落した一件となってしまいました。

 

 

11月のひと月で、ビットコインキャッシュは60%下落、ビットコインは33%も下落してしまう悲劇的な一件でした。

ワタル

ビットコインキャッシュのアップデートは期待されていただけに、2018下半期最大の茶番で終わってしまったのは残念です。

ICEが仮想通貨関連会社「Bakkt」を設立

Bakkt

世界最大の取引所である「ニューヨーク証券取引所」の親会社ICEが、仮想通貨の関連会社としてBakktを設立することを発表しました。

ICE=インターコンチネンタル取引所は、主に先物やFXなどのデリバティブ商品の取引と現物取引の多様な取引所を運営するモンスター企業。

世界最大規模のモンスター企業がついに仮想通貨への参入とあって、ものすごく期待されています。

  • ❶ビットコインの決済インフラと保管サービス
  • ❷ビットコイン先物取引所の展開

主に、上記2つのサービスを展開するとされており、さらに設立にあたりマイクロソフトやスターバックス、ボストンコンサルティンググループと言った大企業とも提携が進んでいます。

ただ、当初の予定では2018年11月ローンチと発表されていましたが、現在ローンチが遅れており、2019年の前半になる模様です。

世界的投資会社フィデリティ 仮想通貨へ参入を発表

フィデリティ

世界的な投資会社で、日本でも投資信託でおなじみのフィデリティが仮想通貨の関連子会社フィデリティデジタル資産の設立を発表しました。

フィデリティはすでに13,000もの機関投資家から資産を預かっていて、その額は約6.9兆ドル(約760兆円)にのぼります。

  • ❶機関投資家への売買プラットフォームの提供
  • ❷仮想通貨管理(カストディ)サービス

上記サービスを展開する予定ですが、特にカストディサービスについては、歴史や信頼性という意味でも世界最大級の企業なのは疑いの余地がありません。

フィデリティの仮想通貨参入は、課題である機関投資家を振り向かせるきっかけになるのでは?と大きな期待を寄せられています。

世界2位の証券会社ナスダック ビットコインの先物開始を発表

Nasdaq

ニューヨーク証券取引所に次ぐ世界で2番目に大きな証券取引所を誇るナスダックが満を時して仮想通貨への参入を発表しました。

その規模はなんと米ドル6.8兆、日本円で言うと約750兆円です。
仮想通貨市場全体の時価総額は2018年12月28日時点で約13兆円。

ナスダックマネーの一部でも仮想通貨市場へ流れるだけで、とんでもない影響を持っている証券取引所なわけです。

ワタル

仮想通貨市場の拡大に向けて、世界的な証券会社の参入は大きな一歩だと思います。

2019年の前半に「ビットコイン先物取引を開始」と正式にアナウンスされ、市場の期待値が高まっています。

ビットコインETFの可否判断が2019年2月まで延期

SEC

2018年12月、米国証券取引委員会(SEC)は、もっとも上場が有力視されているVanEck版ビットコインETFの可否判断を、2019年2月に延期すると発表しました。

ビットコインETFが上場することで機関投資家が仮想通貨市場に参入することが期待されているため、ビットコイン投資家はビットコインETFの上場を心待ちにしています。しかし、価格操作に懸念が残るとして申請は却下されており、状況は非常に厳しいと言えます。

2018年、ETFに関連するニュースは価格に大きな影響を及ぼしてきました。

いっとき、元関係者が「今年の9月を目途に良い結果が出る」と予想し、ビットコイン価格が60万円台から100万円付近まで高騰を見せました。

しかし、ウィンクルボス兄弟が申請中だったビットコインETFが否決されたことで、価格はふたたび暴落。

本命とされるシカゴ・オプション取引所(CBOE)が申請したVanEck版ビットコインETFは、2019年2月が最終可否判断の期日とされており、引き続き市場の乱高下要因となっています。

ワタル

2019年2月の最終判断も現状は承認が厳しいと見ている人が多い。ただ通れば仮想通貨は一気に盛り上がります。

2018年 仮想通貨市場の振り返りまとめ

2018振り返りまとめ

総体的に見ると、2018年は仮想通貨の価格が大きく下がり、非常に苦しい相場となりました。

ワタル

界隈から仮想通貨離れを起こした一年でもあったかな。

2018年の要点を最後にまとめてみます。

  • コインチェック事件を皮切りに、取引所が淘汰された
  • でも、それはきっと必要なプロセス
  • 逆風が吹く中、大手企業が続々と参入→市場への期待は大きい
  • 通貨はリップルが大躍進、ビットコインキャッシュは悲劇を起こした
  • 2019年に向けて、ICE・ナスダック・フィデリティといった大物の参入が控えている
  • ビットコインETFは果たして承認されるのか?
  • 2018年は、足元を固め直す年であった。2019年はふたたび加熱すると思う。

まぁ、最後の一行は完全に僕の主観ですがw

でもこうしてまとめると、確かに問題が起こり価格は下がったものの、仮想通貨の市場が健全化するための必要なプロセスであったとポジティブに捉えることもできると思うんですよね。

そして、数多くの問題を抱える取引所が淘汰されたおかげで、もう一度仮想通貨が盛り上がる環境は整ったとも言えると思っています。

2019年は、僕は「ふたたび加熱する」と本心で思っているので、価格が下がっている現状は、安く買える大きなチャンスと捉えていて、12月はかなり積極的にいろいろな通貨を買い増しさせてもらっています。

仮想通貨そのものは、未来永劫ずっと在り続けると思っているので、相場が今のまま続くとは到底考えられないです。

2019年の仮想通貨市場は、土台が整備されたことで、健全な環境で取引できるようになります。ぜひ、積極的に取引してみましょう。

ワタル

何回も言うけど、2018年の土台をもとに、2019年は発射の1年になる期待を持っています。買いましょう。

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